友人から学生時代の話しを聞きました

法政大学に通っていた友人

久しぶりに友人が近くまで来るというので、食事でもと仕事終わりに合流しました。

どんな話の流れだったかはあやふやですが、彼女は法政大学に通っていたそうです。以前は仕事で顔を合わせたりしていましたが、そういえば初耳かもしれないと思い、色々と聞いてみました。

当時彼女は、学生寮に入っていたそうです。地方から出てきていきなりマンションで一人暮らしをするのは、さすがに大変だろうということで、親御さんと相談して決めたんだとか。結果的には、それが良かったようで、違う学部に通っている友人ができたり、寮長さんに親切にしてもらえたりしたそうです。

彼女が入っていたのは食事ナシの寮だと言っていました。彼女は「ご飯が付いていれば星5つ付けても良かったかも」と、冗談めかして笑っていました。彼女と別れて帰るときに、このブログのネタにしてイイか聞いたらOKをもらえたので、寮についてもちょっと調べてみました。(⇩)

法政大学生向けの学生寮情報【学生寮.com】

とくに女性向けの学生寮には、食事付きや食事なしのところがあるようです。そして、基本的には寮長さん(寮母さん)のような方がいて、郵便の受け取りをしてくれたり、食事では健康に気づかってくれたりと世話を焼いてくれるのだとか。

また食堂などでは、友人たちと一緒に食卓を囲めるのも良いところだと書いてありました。たしかに、学生時代の良い思い出というのは、良い友に出会えるかどうかがカギだったりしますからね。

法政大学の良いところや特徴

自分が通っていたのは別の大学だったので、大学そのものについても興味を惹かれてちょっと聞いてみました。開口一番に良かったところは「都会!」でした。

たしかに、地方から東京にある大学に出てくると、ビルの高さや電車の本数の多さに驚くと言いますから納得です。その後は、サークルで起こったちょっとした事件の話(これは秘密にしておいてくれと口止めされました)があり、それから私たちが出会った仕事の話などもしました。

法政大学の良いところは何かと改めて思ったので調べてみると、今はグローバル養育学部を有し、留学生が多く通っているため、国際色が豊かになっているそうです。いろんな国々の人と交流を持てるのは、知見を広げる意味でもとても良い環境と言えるでしょう。

法政大学の特徴としてあげられるのは他学部公開科目というもの。今学んでいる学部や学科以外の単位を取得できる制度です。入学時の学部・学科にとらわれることなく、自由な学びが提供されています。学んでいくうちに、興味が広がっていくのは私も経験があります。大学側がそれを許して学ばせてくれるのは良い特徴ですね。

久々に会った友人から大学時代の話を聞けたことで、少なくなってきたフレッシュな部分が少し戻ったような気分になりました。たまの再開も良いものですね。

地域間医療格差にICTで挑む

どこでも高度医療可能な環境を

今回の話題はどうしても専門用語の羅列と医療業界の実情に関する予備知識が求められる内容のため、私が責任の持てる範囲で「噛み砕いて」お伝えする作業にチャレンジさせていただきます。
ちなみに敢えてタイトルを付けるとすれば「地域間医療格差にICTで挑む」となります。

地域間の医療格差の深刻な問題に関しては、当初からここでも再三触れ続けて来ています。
何より私自身がこのブログを始めようと決心したキッカケの大きな1つが、地域間医療格差の現状に対する危機感である事も、繰り返し明記して来た通りです。

日本国内で加速が続く高齢化、それに伴う医療従事者すなわち医師や看護師の慢性的不足、そして高齢者の人口比率が高い地域ほど、慢性的な医療機関不足が顕著である現実、これらをただ嘆くばかりでは根本的な解決は叶いません。
そこで発案された改善策が、インターネットなど急速に発達した通信技術と通信網を駆使した「情報通信技術(ICT)に基づく、全国各地で最先端の医療施術を可能とするシステムの構築」なのです。

患者毎の手術シミュレーションの構築

ですがどれだけ優れた通信技術と環境が確保出来たとしても、肝心の伝える内容が伴わなければ意味がありません。
このシステム構築に際しては、熟練医師の存在が欠かせません。
豊富な経験値と検証を重ねたデータをデータベース化し、医療格差に困窮する大都市圏以外にもそのノウハウを正確に伝える事で、医療技術を共有しようという試みなのです。
平たく言えば「お手本と手引きの全国共有」と表現出来るでしょうか。

但し忘れてはならない点、それは医療行為とは生身の人間に施す、生命に深く関わる施術である事、そして患者さん1人1人の身体や健康状態は全てサンプルとは細かい点で異なる事実です。
医療行為は机上の論理をそのまま当て嵌めるだけでは、最大の効果を得られるとは限らず、更には僅かな見落しが大きなリスクを手招きし兼ねません。
何よりICTで得た技術を実践する医師と、指導者の立ち位置を担うベテラン医師は別人であり、通信機器を通した情報伝達は細かい部分のニュアンスに関し、自ずと限界が存在します。
多くの課題を残している事実こそ避けられませんが、こうした試みに「挑む姿勢」は高く評価されるべきだと考えています。

男性不妊治療に助成

負担を減らす

冒頭から沢山漢字が並び、何やら堅苦しい先入観をお届けしてしまったかも知れませんが、画期的とも言える「男性不妊治療への助成」のご案内ですので、ぜひご確認ください。
これは不妊症で子宝に恵まれぬご夫婦を対象に、体外受精、顕微授精に必要な費用の一部を倉敷市側が負担助成し、ご夫婦の経済的負担を軽減する制度の正式名称です。

実施は平成27年度からで、特定赴任治療を目的に精巣内精子採取を実践されたご夫婦に対し、治療1回に対して上限5万円以内の助成を実施しています。
但し以下の条件を全てクリアしたご夫婦に限定されます。

まずは治療開始時点で法律上の婚姻届を提出した夫婦であり、請求日時点で倉敷市内に夫婦いずれか1名の住所が存在していなければなりません。
いわゆる事実婚、あるいは住民票の住所が倉敷市外で生活拠点が倉敷という方々は対象外です。
次にご夫婦の前年どの所得合計額が730万円未満の方々のみが対象で、これを越える所得の方々には適用されません。
こうした詳細は倉敷市が行っている助成金給付事業の公式ホームページを通じ、詳細確認が可能です。

第三者からの精子提供は対象外

また押さえておかねばならない重要なポイントとして、夫婦以外の第三者の精子、卵子、胚の提供を仰ぐ治療は、この助成制度の適用対象外となる事を念押ししておきます。
当然代理母、あるいは借り腹と称される治療も対象外です。
不妊治療に際し、第三者の身体が絡んだ場合、全て対象外だとご理解ください。

不妊治療は非常に繊細な一面を含んでおり、時に生命をどう解釈するのか、同義的な問題が論じられるケースも避けられません。
当然市井とすれば、こうした複雑な個人の問題に関わるリスクは回避したいところだと解釈出来ますが、敢えて1歩踏み込み今回の助成金制度を実践している倉敷市の姿勢は、間違いなく評価に値すると捉えています。
まだ開始間もない新たな制度ですが、不妊にお悩みのご夫婦には、まずはこの制度の存在を知っていただき、正しい関連知識の収集から着手いただければと考えています。